今年の酒類食品国内市場は、人口減・高齢化が加速する中、概ね堅調に推移したといえる。ただその内容は、夏場から秋にかけての天候不順で痛手を被った業種や、生活者の根強い生活防衛意識を背景に、高付加価値化が思うように進まなかった業種がある反面、新提案や創意工夫が奏功し、新境地を切り拓くことができた業種、商品もあるなど、まさに「まだら模様」だった。

　日刊経済通信社がまとめた１〜９月の生産販売速報では、対象60業種のうち前年実績をクリアした業種は約半数の29業種だった。プラス業種の主だったものは、ウイスキー・リキュール・スピリッツ、飲用牛乳・チーズ・アイスクリーム、緑茶飲料・無糖茶飲料・ミネラルウォーター、レギュラーコーヒー・ココア、食用油、ドレッシング類、ハム・ソーセージ、冷凍食品、パスタ、パン、チョコレート・キャンデーなど。

　一方、マイナスとなった業種は、改正酒税法施行に伴う末端価格上昇と夏場からの天候不順に祟られたビール類をはじめ、本格焼酎、乳飲料・発酵乳・バター・調製粉乳、コーヒー飲料・炭酸飲料、紅茶・インスタントティー・インスタントコーヒー、マーガリン類、みそ、ビスケット・チューインガム・スナック菓子などだった。

　ただし、マイナス幅の小さい業種（97〜99％）19業種を、前年並み〜プラスの業種と合わせると60業種の約８割に達し、人間生活に最も欠かせない産業だけに、自動車や住宅など他の産業に比べれば、至極安定した動きをみせている。

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