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日刊食品通信
2026年1月9日

“暑過ぎ問題”に揺れた25年の清涼飲料市場


自己防衛行動が逆風に

 2025年(1~12月累計)の清涼飲料市場は数量ベースで前年比4~5%減となった模様だ。サイバー攻撃でシェア3位アサヒ飲料の供給機能が急激に低下した10~12月はイレギュラーだが、それまでも3%減の推移であり、苦戦した年だったと言っていい。

 要因は様々にあり、物価高とそれに伴う値上げは大きいが、清涼飲料業界特有だった“暑過ぎ問題”は今後も長く付き纏いそうだ。これは業界にとって止渇需要を押し上げる追い風だった高温が度を越え、外出控えによる購買機会減少、屋外消費停滞を引き起こしたもので、気候変動が緩和されない現状を見ると、中長期的に各メーカーを悩ます課題となるだろう。有力メーカーの首脳陣は「今までに経験がない事態。長年味方だった要素が敵になった」と口を揃えている。

 ただ、各メーカーはブランドポートフォリオ、容器・容量ミックスなどを変化させ、対策を講じるだろうが、第3者から見ると具体的なビジョンは捉えにくい。外出控えは「暑さによる体調不良を防ぐ」が動機の自己防衛的かつ本能的な行動であり、これよりも優先されることは多くないからだ。しかし、「現代人は嗜好性がなくては生きていけない」(業界関係者)も一理あり、熱中症対策・止渇需要を満たしつつ(止渇も嗜好性の一種ではある)、その他の楽しみも提案し、購買を促したいところだ。

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