本紙が推定したアサヒを除く25年の国産大手３社ビール販売は、前年比101.6%の約１億198万箱（大びん換算）となった。減税効果もあるが、９月末にサイバー攻撃でシステム障害に陥ったアサヒの需要を補ったことも背景にある。

　エコノミー・カテゴリーは、旧新ジャンルが92.3%の約6,590万箱、発泡酒も95.6%の約3,616万箱と振るわなかった。増税を機に、ビールやRTDへの消費移行、併飲が加速したと思われる。３カテゴリー計では97.3%の約２億403万箱だった。構成比は、ビールが50%（前年47.9%）、旧新ジャンルが32.3%（34.1%）、発泡酒は17.7%（18%）だった。

　ちなみに、本紙推定の４社計販売実績は、ビールが98%程度、旧新ジャンルが90%程度、発泡酒が94%程度、合計で95～96%程度と３社計を下回り、ビールは４年ぶりのマイナスとなっている。高まる生活防衛に、危険を伴った酷暑と残暑による逆効果が響いた。

　一方、12月の３社は、ビールが104%強、旧新ジャンルが101%弱、発泡酒が99%弱で、合計は102%強だった。ビールは終盤の年末需要に新製品が上乗せした。構成比は同順で、53%（52%）、30.8%（31.2%）、16.2%（16.8%）となっている。