本紙が推定した今上期（１～６月）の国産大手４社ビール販売は、前年同期比微減の8,040万箱強（大びん換算）と、プラスを堅持していた５月累計から一転、マイナスに転じた。24年同期が減税効果に飲食店需要の回復が上乗せして107%強と23年同期を上回る伸長をみせていた反動もあるが、24年が低水準だっただけに期待されていた６月も、猛暑にかかわらず97%と３ヵ月連続のマイナスに終わる不本意な結果となり、累計を押し下げた。

　旧新ジャンルは89%強の約3,870万箱。６月も89%強で３ヵ月連続のマイナス。発泡酒は98％弱の約2,530万箱。ただ、６月は流通大手PBが高伸長し、104%弱と３ヵ月ぶりにプラスとなった。エコノミーとしては、累計が92%強、単月は94%強だった。

　これを受けた３カテゴリー計は、累計が96%強の約１億4,440万箱で、単月は96%弱だった。

　「RTDへの消費移行というよりも、ビール類と、サワー類やウイスキーハイボールの併飲や、飲酒の多様化が家庭内と飲食店の双方で増えている」とメーカー幹部は分析している。背景には、ビール消費を強力に支えてきた世代の高齢化と、アルコール飲料の多様化がある。また、「記録的な猛暑を背景に、無糖系チューハイなど、より軽快な風味が飲まれる率が高くなっている」との指摘もある。さらに、「値上げ仮需の影響が消失した猛暑下の６月販売が、RTDも合わせて不振に終わったのは、将来不安が高まる中での値上げがじわりと影響しているのでは…」との声も出ている。