本紙が推定した４月の国産大手４社ビール販売実績は、４月15日に発売された「キリン一番搾り ホワイトビール」と「アサヒ ザ・ビタリスト」２品で160万箱規模（大びん換算）となった新製品効果も打ち消された前年同月比73%強と、値上げ前の仮需で膨らんだ３月とは一転、大きく落ち込んだ。また、旧新ジャンルは半減の47%強、64%弱となった発泡酒を合わせたエコノミー・カテゴリーとしては54%弱と、仮需が大きかったカテゴリーほど、その反動も大きい結果となった。

　３月は、予想を大きく上回る仮需が発生。その数は３カテゴリー計で、総販売量の28%強となる982万箱（ビール大びん換算）に上った。また、その内訳は、旧新ジャンルが424万箱、167箱の発泡酒を加えたエコノミーとしては591万箱と、ビールの391万箱を大きく上回った。

　これを受けた同月のビール類販売は、ビールが前年同月比132%、旧新ジャンルが144%弱、発泡酒も135%弱となり、３カテゴリー計では136%弱と大きく伸長。当初予想を大きく上回る仮需が発生した背景には、生活防衛意識の高まりがあったが、今後の焦点は、遅れ気味ともいわれている流通在庫の消化にある。

　一方、１～４月累計は、ビールが102%強（１～３月115%強）、旧新ジャンルが93%弱（110%強）、発泡酒が99%弱（113%弱）、エコノミー95%弱（111%強）、３カテゴリー計は99%弱（113%強）となった。

　なお、４月のカテゴリー構成比は、ビールが62.5%（前年同月54.9%）、旧新ジャンルが20.5%（27.9%）、発泡酒は17%（17.2%）。１～４月累計は同順で、54.9%（前年同期53%）、27.5%（29.3%）、17.7%（17.7%）だった。