本紙が推定した７月のビール販売は、国産大手４社計で前年同月比106%となった。プラスは２ヵ月ぶり。前月とは一転、営業日が１～1.5日多かったことも背景にある。各社の基幹銘柄が概ね順調に伸長し、キリン「晴れ風」と今春から業務用樽とびんが加わり大きく伸びている「サントリー生ビール」が上乗せした。ビール内構成比は前年同月を3.5ポイント上回る57.3%。

　一方、規格変更上の入り繰りはあるものの、エコノミーカテゴリーの販売は92%弱と11ヵ月連続のマイナス。ビール回帰や価格優位なRTDへの移行が主因と思われる。内訳は、構成比26%（前年同月32.8%）の旧新ジャンルが22ヵ月連続のマイナスとなる79%、16.7%（13.5%）の発泡酒は２ヵ月ぶりのプラスとなる123%強だった。

　３カテゴリー計は99%台半ば。２ヵ月連続のマイナスだった。「出荷日増を差し引けばマイナスが拡大、梅雨明けが遅れている地域での天候不順や、依然として不透明な所得環境などから、消費実態は厳しい」と指摘する声もある。また、昼間に大量の水分を補給してしまう炎暑は夕方からのビール類消費には不利という定説もあり、消費環境は８月以降も予断を許さない状況にある。

　これを受けた１～７月累計は、ビールが107%弱、エコノミーは89%弱（旧新ジャンル79%弱、発泡酒113%弱）、３カテゴリー計は98%弱となった。構成比は、ビールが54.4%（前年同期49.8%）、エコノミーは45.6%（50.2%）。エコノミーの内訳は、旧新ジャンルが28.4%（35.3%）、発泡酒は17.2%（14.9%）となっている。