飲食店需要の立ち上がりに伴ったビールの２ケタ増が全体を押し上げ、18年ぶりの伸長をみた昨年のビール類市場。令和５年は、飲食店の回復加速を原動力とするビールの需要増加速を柱に２年連続の増加を果たし、コロナ禍で失われた失地の多くを取り戻すことを期待する。その一方で、インフレ続行による生活防衛意識の強まりが、消費者を再び低価格カテゴリーへ誘うのか、ビール減税・新ジャンル増税となる10月までの短期間とはいえ、その見極めも重要になってくる。

　昨年のビール類販売は、飲食店需要の立ち上がりに後押しされたビールが前年比115％程度と２ケタ伸長した反面、糖質オフ・ゼロ系が下支えとなったものの発泡酒が96％程度、20年10月の増税が尾を引く新ジャンルは、各社が26年10月のビール類酒税一本化を見越したビールへの傾注策を講じたこともあって93％程度での着地だった。ビール類としては102～103％、コロナ禍の反動増とはいえ、18年ぶりの販売増となった。ただ、コロナ前の19年比では89％程度の低水準にとどまっている。その背景には第７波の到来や従業員不足などによる飲食店の回復の遅れがある。それだけに、今後はウィズ・コロナ定着に伴った業務用ビールの増勢加速が大いに期待されるところだ。

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