10月１日からの値上げを前に加速したビール類の仮需は国産大手４社計で約1,015万箱に達したが（ビール大びん換算、一部昨報）、その中で最も動いたのは新ジャンルだったことが本紙の調べで分かった。多岐にわたる値上げラッシュで生活防衛意識が高まっていることが背景と思われる。

　1,015万箱の内訳は、ビールが426万箱、発泡酒が129万箱、新ジャンルはビールを34万箱上回る460万箱だった。カテゴリー構成など各社の事情にもよるが、高まる生活防衛意識を背景に、エコノミークラスへの消費シフトを見越した動きが活発化したようだ。

　なお、仮需内のカテゴリー構成比はビールが41.9%、発泡酒が12.7%、45.3%だった。