減少続く新Ｊの見極めも重要

　令和４年のビール類市場の焦点は、失地回復の緒に就いた業務用ビールの趨勢と、一昨年10月の増税以降、想定外の減少を喫している新ジャンルの見極めにある。その一つの鍵は、料飲店でのビール需要回復の幅とスピードが握っている。

　本紙が推定した令和３年のビール類販売は、前年比95〜96％の約３億3,230万箱（ビール大びん換算）となった。巣ごもりを背景に缶製品が好調に伸び、10月以降は業務用需要が回復しつつあるビールがほぼ前年並みの約１億4,270万箱、オフ・ゼロ系がけん引した発泡酒が103％弱の約4,700万箱、増税以降ダウントレンドにある新ジャンルは89％強の１億4,260万箱に終わった。ただ、コロナ禍前の一昨年との比較では、発泡酒は２％弱の増加と堅調だったが、ビールが約78％、新ジャンルも約92％と厳しい状況にある。

　１〜９月では95％強（一昨年比71％程度）にとどまっていたビール販売は、緊急事態宣言とまん延防止措置および首都圏１都３県と大阪府の時短営業の解除を機に上向いている。好調が続く缶製品に、動き始めた業務用需要が上乗せしているからだ。

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