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日刊食品通信
2021年12月3日

9〜11月のビール、前年水準を堅持


19年比は発泡酒以外2ケタの減少

 本紙が推定した9〜11月のビール類販売は前年同期比96.4%となった。19年には消費増税が、20年にはビール減税と新ジャンル増税が、いずれも10月に実施され、9、10月の数値が大きくバラついていたため、それを平準化するための試算。

 カテゴリー別にはビールと発泡酒がそれぞれ100.0%、102.5%と健闘する一方、新ジャンルは91.1%と低水準に終わった。ビールは9月が約90%、10月が約96%だったが業務用が徐々に立ち上がった11月の約113%が押し上げた。発泡酒は一貫してプラス。健康機能系がけん引した。新ジャンルは増税仮需(20年9月)の反動が大きかった。

 一方、19年比でみると、発泡酒が100.6%と水準を維持した以外はビールが85.1%、新ジャンルも88.9%と依然として厳しい水準にある。3カテゴリー計では88.6%。ビールはコロナ禍での業務用需要停滞が、新ジャンルは増税値上げの影響と巣ごもり消費下でのビールへの消費移行が、それぞれ足かせとなっているようだ。

 

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