本紙が推定した今上期（１〜６月）の国産大手４社ビール類販売は、度重なる料飲店の営業時間短縮・酒類提供停止で業務用が大打撃を被ったが、家庭用の善戦に助けられ前年同期比94％弱で折り返した。昨年10月の減税を機に家庭での消費が高まり、糖質ゼロなどの新製品も需要喚起につながったビールが97〜98％と健闘。ほか、機能系の人気持続で発泡酒が103%とプラスを維持。反面、増税後の割高感からか新ジャンルは88〜89%と減少が続いている。このためビールの構成比は、昨年同期を1.5ポイント上回る39.3%に上昇した。

　６月は３カテゴリー計で前年同月比92%弱。ビール94%強、新ジャンル86%強、発泡酒104%強。ビールは４ヵ月ぶりのマイナス、新ジャンルは９ヵ月連続のマイナス、発泡酒は３ヵ月ぶりのプラスだった。なお、ビールの構成比は前年同月を1.1ポイント上回る42.5%だった。