日本スーパーマーケット協会など食品SM３団体が22日発表した2020年（１〜12月）の会員企業総売上高は11兆3,835億円、既存店ベースで前年比105%だった。直近では、16年100.8%、17年99.6%、18年100.0%、19年98.8%で推移しており、前年並みだった18年を除くと、16年以来４年ぶりの実質プラスとなる。月ベースでは２月以降11ヵ月連続でプラスを継続した。エリア別では、コロナ感染者数が多く、外出自粛や在宅勤務が広がった関東が106.6%と高い伸びを示した。

　食料品（構成比90.1%）は105.6%で全体をさらに押し上げた。うち青果107.9%、水産105.5%、畜産108.4%、生鮮３部門計107.5%、惣菜100.0%、日配105.8%、一般食品105.2%、非食品101.2%、その他96.3%。家庭内調理需要の高まりで、生鮮３品が高い伸びとなり、関連商品を中心に日配食品や一般食品も伸長。

  一方、即食ニーズが低下し惣菜は前年水準を確保したものの、他の食料品に比べ伸びを欠いた。