本紙が推定した９月のビール類販売実績は前年同月比93%強だった。10月から350ml缶で約10円の増税となった新ジャンル約に430万箱（ビール大びん換算）の仮需があったと想定されるが、消費増税を控えた昨年９月がビール類計で約560万箱の駆け込み需要に沸いていたため、相対的に低い数値となった。カテゴリー別には、ビールが70%強、発泡酒も88%強、新ジャンルは約118%だった。10月から350ml缶で約７円減税されたビールの買い控えや、新ジャンルの仮需に刺激された発泡酒のついで買いは、ともにほとんど起きなかったようだ。

　一方、昨年実績から消費増税の想定仮需を差し引いた場合の前年同月比は同順で82%、108%、142%、合計111%と、これまで同様の巣ごもり消費に新ジャンルの増税仮需が加わったことを表した。また、ともに仮需要因を除外した場合の新ジャンルは109%程度だった。

　これを受けた１〜９月累計は３カテゴリ—計で91%弱。内訳はビールが74%強、発泡酒が97%強、新ジャンルは107〜108%だった。なお、カテゴリー構成比は単月がビール33%弱（前年同月43%強）、ビール以外67%強（57%弱）、累計はそれぞれ38%強（47%弱）、62%弱（53%強）だった。