上期の冷凍食品市場は、新型コロナウイルスの影響で需給バランスが一変した。家庭用は、外出自粛による家庭内食の機会が増えたことから需要が急増。各社ともフル稼働し、基幹商品の供給確保へ増産体制をとった。一方、業務用は苦戦。特に、外食向けは深刻で、ホテルや居酒屋をはじめとした宿泊施設や飲食店は大幅減をみた。コロナ終息まで長期戦の様相を呈するなか、「Withコロナ」「新常態」の生活スタイルに対応した商品戦略が加速している。

　上期の家庭用需要は、日本で初めての感染者が１月16日に確認（厚労省）され、不要不急の外出や会合等の自粛ムードが広がり始めた２月始め頃から、徐々に引き合いが強まり、政府による全国一斉休校要請（同27日）で急増。生活防衛意識の高まりもあり、一時的にパニック状態に陥り、米飯類や麺類を中心に店頭在庫が払底するなど一気にヒートアップ、供給がショートした。

　その後も、東京都知事による外出自粛要請（25日）や緊急事態宣言発動（４月７日）で都度、需要増は最大値を更新。４～５月もGW（ステイホーム週間）や緊急事態宣言の延長決定（５月４日）などで外出自粛が定着し、内食シフトが一段と進んだことで旺盛な需要が続いた。６月以降は通常モードに落ち着きつつあるが、食卓向け商材を中心に市場をけん引している。

　本紙推定による家庭用マーケットの伸長率は、２月は１割増、３月２割増、４月３割増、５月２割増、６月１割増と未曽有の異常値を記録。各社では、需給バランスに応じた生産品目の切り替えや一部商品の休売など、安定供給へ向け増産体制を整えた。

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