新潟県産酒のうち限定流通だった複数の有名銘柄が、今年の春から秋にかけて食品スーパーへの正規ルートを相次ぎ開き、業界関係者の間で話題になっている。目的は、市場を取り巻く環境変化への対応とみられ、まずは最盛期の12月に向けた需要動向が注目される。

　19年４〜５月にかけて、これまで特約店主体（一部百貨店など含む）で販売していた石本酒造の「越乃寒梅」が、新潟県内の食品スーパーである原信とウオロクへ正規ルートを全面的に開いた。同様に、夏から秋にかけて朝日酒造の「久保田」、宮尾酒造の「〆張鶴」も店頭化された。いずれも県内屈指の有名銘柄であり、売り場ではPOPやボードなどの販促物で大々的にアピールして販売された。県外を含む動きでは、「越乃寒梅」はイオンリカーと首都圏等の高級スーパー、「久保田」も高級スーパーでの正式な取り扱いが始まっている。

　新規業態に進出した背景には、酒販店の販売力低下が挙げられる。もちろん現状でも業績が順調な有力店は少なくない。とはいえ、国税庁調べで酒類の販売数量を業態別にみると、過去６年で一般酒販店は３割近くも縮小した一方、CVSやスーパーなどは増勢した。ある関係者は「この10〜20年で生活者が酒を買う場所が劇的に変わった。スーパー等で食品と一緒に購入するのは自然な流れ。少なからず酒販店から足が遠のいた」と指摘する。

▼以下略