日刊食品通信 記事詳細

バック
ナンバーへ
日刊食品通信
2019年9月27日

「RTDを甲類市場へ取り込むこと必要」


蒸留酒組合の村田理事長、今後の抱負等語る

 今年5月に日本蒸留酒酒造組合の理事長に就任した村田謙二理事長(写真・宝酒造代表取締役社長)は25日に都内で開催した記者会見で「諸先輩方が築いてこられた伝統を守りながら、蒸留酒組合の発展に努めていきたい」などと今後の抱負や取り組みについて語った。

 「焼酎甲類市場はここ数年下げ止まり傾向となる中、令和の時代を迎え増加に転じることを目指したい。そのためには、今後も大きな伸びが予測されるRTD市場を甲類市場に取り込んでいくことが必要。家庭で甲類を使用したチューハイやサワーを作りたくなるようなPRを展開」。具体的には、持ち味の“純粋性”“多様性”“健康性”を訴求しながら、BS-TBS「吉田類の酒場放浪記」でのテレビCM放映に加え、WEBやSNSにも注力。各支部では甲類使用のサワー、カクテル作りなどの体験イベントで需要拡大を図る。今年度の目玉企画となった「焼酎甲類総選挙」では投票総数が約2万2,000名、昨年のPR企画応募者の約4割増となり、「“立候補者”である飲み方提案数は56件となり“多様性”を再確認できた。選挙結果は1位が『梅酒』、2位が『レモンサワー』となったが、後者はまだ伸びしろがある。来年度も『レモンサワー』に特化したPRを継続」(村田理事長)。

▼以下略

サービスのお申し込みにつきましては、お電話またはフォームよりお願い致します

  • お申し込みにつきましては、弊社が受信確認後、お客様にご確認事項を通知してから、書籍とご請求書を郵送致します。
  • 電子版、紙版どちらも下記よりお申し込みになれます。
ホームページからのお申し込みフォーム

電話からの
お申し込みはこちら

バックナンバーへ

媒体紹介へ