日刊経済通信社が調査した首都圏を中心とする2019年夏の百貨店中元商戦は、インターネット経由（EC）の販売が好調でギフトセンター（GC）の苦戦を補う構図が鮮明となり、近年の傾向を継続した。ただ構成比の高いGCの低迷で、全体売上は実績確保には至らなかった店舗が多い。また規模は小さいながら自分用に購入する「自家需要」は年々人気が高まっているのも特徴。商品面では長梅雨や低温により飲料、ビール、乾麺などの不調が目立ったが、洋菓子は人気が継続した。

　主な店舗の販売実績をみると、三越日本橋本店はGC97%、EC110%、自家需要115%、伊勢丹新宿店はGC100%、EC110%、自家115%の実績。「三越伊勢丹としてECが売り上げのかさ上げ要因となった」（同社）。髙島屋（全店）はGC95.6%もECが110.5%と好調で全体売上は99.5%と前年に近い水準を確保した。「ECは前半戦は苦戦したが、中〜後半にかけて大きく寄与」（同社）。大丸松坂屋百貨店（全店）もGC93%ながら、EC110%。そごう・西武も全体売上は95%だが、ECと自家需要は伸長。東急百貨店はGCが94.5%だが、EC110.2%で全体は97.6%。京王百貨店はGC95.2%、EC103.3%。

　カテゴリー別では、洋菓子の人気が続き、各店ともプラスまたは微減にとどめた。「バリエーションが豊富で商品開発も盛んなことから人気」との声が聞かれた。また、ハムなど加工肉が厳しいといった声の中で、精肉が比較的好調だった。最近では伝統的なグロサリーギフトではない惣菜（特に小分けタイプ）やフルーツが人気で、「インスタ映え」が人気の秘訣のようだ。

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