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日刊食品通信
2019年1月2日

早期から予想される新ジャンルの激戦


価格の後戻りが最大の懸念

 今年のビール類市場は、消費税増税を控えた生活防衛意識の高まりへの対応として、早い段階から新ジャンル戦線の激化が予想される。その中で事業の根幹を成すビール旗艦ブランドの強化も着々と進める必要があるが、何よりも懸念されるのが再度の市況悪化だ。

 本紙が試算した昨年のビール類販売は、国産メーカー大手4社計で前年比98%の約3億9,160万箱となった。度重なる天候異変と自然災害が、チューハイやウイスキーハイボール人気で加速する減少トレンドに更に拍車をかけた。総市場のマイナスは14年連続だ。

 内訳は、4月から業務用商品が値上げされたビールが95%の約1億9,250万箱、発泡酒も92%の約4,990万箱と、いずれも前年よりも厳しさが増したが、新ジャンルは104.5%の約1億4,920万箱と唯一伸長した。ただ、新ジャンル伸長の背景には、6月からの韓国産PB国産化が大きく影響しており、その特殊要因を差し引けば、「本麒麟」が9ヵ月で1,000万箱(大びん換算)に迫るヒットとなったにもかかわらず、新ジャンル計はほぼ前年並みにとどまり、総合計は96%強の約3億8,490万箱程度まで水準を下げ、これが“実需”に近い数値といえよう。

▼以下略

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