CGCグループは19日、グループ合同会見を行い、18年度活動の骨子などを発表した。同年度の商品政策（５大強化施策）では、中南米商品、冷凍食品、米飯、雑貨、サラダ関連の５つを強化カテゴリーとして位置付ける。年間を通じ単品商品を集中販売する「今年の１品」にはスパゲティーを対象とすることも決めた。

　５大強化施策のうち、中南米商品は同エリアの生鮮３品に有望商品が目白押しのため、さらなる輸入拡大を図る。冷食では素材系の半加工品、弁当向けの大型パック、大容量品、伸長しているがNBにないおかず惣菜などが開発の柱。米飯は従来の品ぞろえに加え、玄米・雑穀、赤飯・おかゆなどの開発を強化する。サラダ関連では部門の枠を超えた連携を図り、トッピング材にも注力。アウトパック商品、店内での商品化支援、家で作る人を応援する提案の３方向で対応する。「今年の１品」は16年度の茶系飲料、17年度のツナ缶に続いて、18年度は「スパゲティー」を対象とすることを決めた。販売面では２月に東海CGC販売部長会が設立予定で、これにより全国12ブロックに販売部長会ができ、コミュニティーと信頼の輪が広がることで売り方、売り場管理などの共有が可能になる。「販売部長の１品」などの選定も行う計画。物流面では共同利用型センターと加盟企業のセンターのネットワーク化を行い、在庫拠点の集約を進めコスト削減につなげていく。昨年から自社センターを持たないSMの共同利用型センター「関東共配グループ」の活動が本格化、51社、約380店が利用している。

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